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高野連、特待生制度を継続の意向

2011年度は457校

 日本高野連・特待生問題研究委員会の西岡宏堂委員長は8日、正式な基準を制定して特待生制度を2012年度以降も継続する考えを示した。日本高野連は現在、条件付きで特待生制度を認めており、11年度が3年間の試行期間の最終年となる。継続は来年5月の全国理事会、評議員会の承認を経て決定する。

 日本高野連は11年度の特待生制度採用予定校を457校(軟式4校含む)と発表。10年度は445校(軟式3校含む)が採用を申告していた。

 日本高野連では「5人以下が望ましい」などのガイドラインを設けているが、募集要項に6人以上としている学校も5校あるという。実際に入学した人数などの実態調査は来年4月に行う。(共同通信)

【2010年12月8日掲載】