大西助教授は、アメリカとオーストラリアを含む環太平洋地域の10カ国について、過去25年のデータをもとに経済成長率とエネルギー消費の伸び率の関係を調べた。貿易や為替相場の動向、貯蓄率などを元に2025年までの各国の経済成長を予測し、石油や石炭などのエネルギー消費とCO2排出量の伸びを計算した。 その結果、10カ国全体のCO2排出量は、1994年から2025年の間に、28億トンから53億トンへほぼ倍増すると予測した。とくに、高い経済成長が見込まれる中国やタイなどではCO2排出量が2―10倍も増加し、2025年には中国は約17億トン、インドネシアは4.7億トン、タイは4.1億トンを排出すると推定した。一方、省エネ技術が進むと見られる日本は2.9億トン、米国は10.6億トンで、いずれも94年から10数%減ると予測した。 大西助教授は「途上国はエネルギー効率が悪く、経済成長に伴って、21世紀初めには、いくつかの途上国が先進国より多くのCO2を排出しそうだ。だからといって地球温暖化防止の責任を途上国に押しつけるのは間違っている」とし、「途上国の省エネを進めるために、日本は積極的に技術援助に取り組むべきだ」と話している。
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