巨大風船でＣＯ2の重さを体感する参加者ら（京都市伏見区、パルスプラザ）

　財団法人新エネルギー財団と省エネルギーセンター主催の「新エネ・省エネシンポジウム・イン・京都」が八日、京都市伏見区の府総合見本市会場で開かれ、二十一世紀のライフスタイルに大きな影響を与えるエネルギーについて参加者が話し合った。

　地球温暖化の防止には、「省エネルギー」によるＣＯ2の排出抑制と化石燃料に代わる「新エネルギー」の導入が欠かせないとされており、シンポジウムでは二つのエネルギー対策をどう進めるべきかについて、国や地方自治体、大学、教育機関の代表が議論した。

　パネル討議では、公共施設の消費電力を一％節約する運動を展開し、余った資金で太陽光発電の導入を支援する基金をつくった埼玉県川越市の舟橋功一市長が「省エネは、税金と同じように負担感があっては広がらない。無理なく始めて、徐々に量を増やしていけばよい」と、運動の中で得た教訓を紹介した。生活評論家の丸野豊子さんは「省エネや新エネを取り入れることが、若い人にカッコいいと思われるようにしないと」と、環境教育の大切さを訴えた。

会場で火力発電所の仕組みを紹介する模型

　続いて篠原徹・資源エネルギー庁部長が、太陽光発電の普及計画に触れ、「二〇一〇年には、個人宅百万戸、公共施設十八万カ所の太陽光発電設置を達成したい。価格が現在の四割程度になれば、消費も伸びてくる」と指摘。柏木孝夫・東京農工大教授は「太陽光発電導入を条件に、容積率緩和を認めるなどの思い切った措置を国は検討してもらいたい」と注文をつけた。

　この日は、関東と関西の理科教員らが、ガスバーナーと模型を利用して火力発電の仕組みを紹介した。また、会場にＣＯ2が入った巨大な風船を投げ入れ、その重さを実感するアトラクションも行われ、約六百人の参加者の注目を集めた。