製品に表示される環境情報としては「エコマーク」のようなワッペンが主流だが、どの製品がより環境に優しいかを消費者が比較することはできなかった。新ラベルは表示項目を統一し、具体的な数字を含めて表示されるため「それぞれの製品が環境に与える影響（負荷）を、公平に比較検討できるものになる」（環境立地局）という。

　「環境ラベル」は最終製品だけでなく、鉄やプラスチック、部品など中間製品も対象。製品ごとに製造過程でのエネルギー使用量や二酸化炭素排出量、リサイクル方法や使用・廃棄時の注意事項などを一カ所にまとめて表示する。電気製品では待機時の消費電力量も加える見込みだ。

　表示項目の計算方法、表示方法については、業界ごとにガイドラインを設け、各メーカーはそれに従って自主的に環境情報を表示する。

　同様のラベルは米国など一部で試験的に導入されているものの、普及には至っていない。国際標準化機構（ＩＳＯ）では世界的な規格制定が検討されており、通産省は日本の取り組み結果を国際標準づくりにも積極的に反映させる意向だ。