京都市が希望者に配布している環境家計簿

　地球温暖化を防ぐライフスタイル作りが叫ばれるなかで環境家計簿が注目されている。神戸市でこのほど開かれた環境家計簿ネットワーク研究集会では、学校現場での具体的活用法などを話し合い、環境教育への効果が探られた。

　環境家計簿は、ガスや電気、水道代など家庭の光熱費を記録、温暖化の原因、ＣＯ2がどのくらい排出されているかを算出する。

　島根県出雲市は五年前から、市内七中学校の二年全員を環境探偵団（エコ・クエスト）に委嘱。環境家計簿の機能を備えたエコ・チェックノートを使い、身の回りの環境への関心を高めている。

　体験学習もその一環だ。市内を流れる河川の簡易水質調査や風力発電の記録と考察、サケの飼育と放流など、各学校でテーマを設け、調査研究を続ける。同市環境保全課の角健二さんは「目に見えて成果が表れるわけではないが、継続することが重要」と話す。

　神戸市は昨年、市内十五小学校の四年千五百人に「子どもの目から見たくらしのエコチェック」を配布。テレビを見た時間の表をつけたり、家中でどんなエネルギーが使われているか調べた。

　同市環境情報課の森川功一さんは「『子供のチェックが厳しく、家族全体の環境意識が高まった』という意見もあり、大人の環境教育にも役立つ」と、本年度は市内全小学校と中学生向けのエコチェックの実施を検討する。

　企業でも環境家計簿を活用した社員の環境教育が進む。荏原製作所は、年三回の環境家計簿回収を実施している。参加社員一人ひとりに分析結果を返し、省エネ意識の高揚を図る。しかし、参加者は全社員の一％程度で、環境保全推進委員会の松田裕喜子さんは「関心をいかに高めるかが課題」という。

　同ネットワーク会員の京都市も昨年の地球温暖化防止京都会議を前に、「家族で作る環境家計簿―楽しいエコライフのすすめ」を五万三千部作成した。同会議開催時や、市内の小中学校などの要望で、これまでに約二万部を配布した。しかし、本番はこれから。「環境教育は強制的に進めるものではなく、自発的な取り組みを」（地球環境政策課）と、取り組みの広がりに期待する。

　クーラーなどの利用が増える夏本番。あなたも環境家計簿で、自らの生活を振り返ってみませんか。