環境家計簿で家庭でのエネルギー消費の実態を把握し、環境にやさしいライフスタイルへの研究に生かそうと、「京（みやこ）のアジェンダ21フォーラム」準備委員会（委員長・内藤正明京都大教授）と京都市は、今秋から市内で1000戸を目標に環境家計簿のモデル運動を展開する。

　同準備委は、経済団体や市民団体代表、学識経験者、市担当職員などの委員で構成。省エネや再資源化など地球環境保全に取り組む組織となる同フォーラムを今秋に旗揚げするため、活動内容などの検討を重ねている。

　環境家計簿は、各家庭で一定期間に消費した電気やガスの量などを家計簿式に記入してチェックする仕組み。家庭における省エネの効果的な取り組みとして期待され、環境庁が普及を図っているが、あまり利用が進んでいない。

　準備委は、環境庁の環境家計簿をベースにしながら独自の家計簿を作成してモデル運動を実施する。９月にも、地域の団体や自治会などを通じて協力世帯を公募。３カ月間、環境家計簿をつけてもらい、普及の課題を浮き彫りにするとともに、家庭での二酸化炭素の排出量や車の使用頻度、エネルギーの消費量などを把握して、環境にやさしい生活のあり方についての基礎的なデータにする。