ソフト内蔵のパソコンを電話線と結ぶだけで、情報を国内外に発信したり受信できるインターネットは、マルチメディアの中でも、特に進展がめざましい。阪神大震災で注目を集め、バイクなどによる情報収集と合わせて「情報ボランティア」という言葉が生まれたほどだ。

　インターネットは、今月上旬に開かれた国連の地球温暖化防止京都会議でも大活躍した。会場では国連やＮＧＯのホームページが開設され、国連の公式資料が載ったホームページには、十一日間の会期中、日本語版だけで約百十万件、外国語版も含めると、実に約三百五十万件ものアクセスが国内外からあったという。　内外のＮＧＯ四十七団体のホームページへのアクセスは連日、数万件に上ったといい、会議の様子を伝える京都新聞社の日本語版と英語版のホームページにも、アクセスが殺到した。

　同様のシステムを組織内に応用したイントラネットの普及も急だ。電子商取引も開発が進んでいる。インターネットに象徴されるマルチメディア社会は一般の予想を超えたスピードと広がりを見せている。

　インターネットは、うまく活用すれば社会的弱者に大変有効なシステムでもある。例えば、障害者がどこかへ旅行に行こうとする際、エレベーターのある駅はどこか、障害者用トイレの有無はどうかなど、個人的だがとても大切な情報をネット上に乗せることで、有益な情報が得られる。学校でもインターネットを教育に使う試みが始まった。今後、使用法の簡便化と、幅広い層への啓もう、教育が必要になるだろう。

　一方で、ネットワーク社会の闇（やみ）の部分も肥大が懸念される。神戸の連続児童殺傷事件で中学生の顔写真がネット上で流れたように、発信元がつきとめにくいインターネットの弱点が悪用されるケースは今後も減りそうにない。

　情報の悪用や盗用、改ざんだけでなく、予測がつかない、全く新しい犯罪もおこるだろう、と専門家も心配する。増幅するネットワーク社会の悪意をいかに防ぐかは、開発側の産業界の大きな課題であるとともに、法制度や教育も含めた社会の問題でもある。それ以前に利用する個人の倫理が問われよう。

　光ファイバー網の全国設置や接続拠点の整備も進む。マルチメディア社会の功罪を見据えつつ、今後の展開を考える時期にきているようだ。