ホッケー場に設置された「KYOTAMBAHOCKEYCAMPともに2020東京オリンピックへ」の横断幕と夜間照明設備(京丹波町大朴)

ホッケー場に設置された「KYOTAMBAHOCKEYCAMPともに2020東京オリンピックへ」の横断幕と夜間照明設備(京丹波町大朴)

 2020年東京五輪・パラリンピックのホストタウン構想を掲げ、京都府京丹波町が16年からニュージーランドのホッケー女子代表チームの合宿を誘致する活動を続けてきたが、苦戦している。昨年5月、同国ホッケー協会から非公式ながら断られ、ホストタウン構想事業の方向転換を強いられている。

 同町は1988年に京都国体でホッケー会場となった。以後、町内で競技が広まり、須知高ホッケー部女子がインターハイで優勝するなど地域を代表するスポーツとなった。
 16年12月に東京五輪のホストタウンの3次登録が決まり、翌年2月に「京丹波町ホストタウン構想推進協議会」を設置。合宿誘致を軸とした町ホストタウン構想事業プログラムに取り組み、誘致事業やホッケー場の夜間照明施設の設置などに、1億1千万円の予算をつぎ込んできた。
 だが、同町教育委員会によると、ニュージーランド側から日本への渡航費の負担を打診されたという。同町は東京から京丹波までの交通費や滞在費、練習費用など合宿に必要な経費は負担する予定だったが、同町教委担当者は「交渉の中で、どれだけお金が出せるのかという話になった。渡航費までは出せない」と肩を落とす。この時点で、実質的に合宿誘致は難しくなった。
 昨年8月、ニュージーランドの女子代表チームが五輪1年前の合宿を行ったのは、岡山県赤磐市だった。同市では子どもから大人まで幅広い世代がホッケーに取り組み、全国大会の会場にもなっている。同市教委は「まだ(五輪本番での)誘致が確実に決まったわけではない。渡航費を含む条件は相手次第なので分からない」と口を閉ざす。
 京都ホッケー協会副会長も務める京丹波町の太田昇町長は「残念だ。交渉はしたが、無理をしてまでの支出は町民のためになるだろうか」と話す。「ホッケー場の整備は、ホッケーのまちとして必要なことだった。ホストタウン構想の趣旨である国際交流は別の道で取り組んでいきたい」と述べ、五輪期間中や前後を含め、何らかの交流ができないか模索を続ける。