売り場の直営を減らし、テナント誘致を進めることで収益の改善を目指す総合スーパー「イズミヤ」(京都市左京区・イズミヤ高野店)

売り場の直営を減らし、テナント誘致を進めることで収益の改善を目指す総合スーパー「イズミヤ」(京都市左京区・イズミヤ高野店)

 エイチ・ツー・オー(H2O)リテイリングは今春から、傘下の総合スーパー「イズミヤ」の事業モデル改革に着手する。直営売り場を減らし、アパレルや家具、家電といった小売専門店のテナント誘致によって収益力の改善を図る。京都府内では、高野店(京都市左京区)や六地蔵店(伏見区)など5店舗が対象になる。

 H2Oは2020年度に、事業会社イズミヤをスーパーマーケット運営、日用品販売、商業施設運営の3会社に分ける。イズミヤはスーパー運営会社として食料品販売に集中。一方、これまで直営だった日用品売り場は、ドラッグストア大手のココカラファインと連携。ココカラの美容や健康関連の商品を展開し、品ぞろえの充実で顧客へのアピールを強める。
 家電や家具などその他の売り場は、テナントに順次切り替えていく。小売専門店に出店営業してもらい、賃料収入を得る「ショッピングセンター型」への業態転換を目指す。近畿で30店舗展開する「イズミヤ」の店名は変えない。
 H2Oの鈴木篤社長は「総合スーパーの業態は厳しく、大胆に改革する必要がある。売り場のテナント化などお客さまが良いと思う業態を1店ずつ考え、実行していく」と話す。

 H2Oリテイリングが、イズミヤの改革に乗り出す背景には、インターネット通販の拡大や、ユニクロなど専門小売店との競合に苦戦する総合スーパーを立て直す狙いがある。多業種との顧客の奪い合いに人口減少も加わり、業界では再編の動きが相次ぐ。
 近畿地盤のイズミヤは、H2Oの傘下に入った2014年以降、総合スーパーを49店から30店(昨年12月末時点)に縮小。総合スーパーについてH2Oは「人口減とネット通販の攻勢の両方を食らっている」(鈴木篤社長)と将来性を危ぶむ。