延期前の日程を、ほぼ1年ずらす格好となった。

 新型コロナウイルスの感染拡大によって、史上初の開催延期となる東京五輪・パラリンピックの新たな大会日程が決まった。大会組織委員会と国際オリンピック委員会(IOC)、東京都、政府が合意した。

 五輪は来年の7月23日、パラリンピックは8月24日の開幕となった。いずれも、これまでとは、日付が1日違うだけである。

 出場選手の調整や開催準備の前提となるのが、大会日程である。先週、延期が決まった後、早期決着が望まれていた。

 とはいえ、夏の酷暑を避けて、春に開催するよう求める声も上がっていた。やや安直な結論であるとの印象は拭えない。

 大会組織委員会などは、選手や関係者の健康と、五輪競技の利益を守り、世界的なスポーツ大会の日程を踏まえて、新たな日程を決めたとする。

 春に開催すると、聖火リレーのスタートは年末年始ごろとなりかねず、ウイルス感染が終息しているかどうか見通せない。

 感染拡大の影響で予選などができず、出場選手の選考が済んでいない競技団体も多い。日程が延期されたことで、大会準備も仕切り直しとなる。

 ある程度、期間の猶予が必要なのは理解できる。

 夏開催の方が、学生ボランティアを集めやすく、販売済みのチケットも極力生かせるという。テレビ放映の都合もあろう。

 これらを考慮すると、現実的には、当初の計画をそのままスライドできる夏開催以外の選択肢は、なかったのかもしれない。

 ただ、新日程が決まっても、延期に伴う課題のすべてが解決されるわけではない。

 来夏に予定されていた陸上と水泳、バドミントンの各世界選手権は、日程を変更する見通しとなった。ほかの多くの競技も、日程調整するはずだ。

 会場に予定している施設が1年延期しても使えるように、管理者と交渉する必要がある。延期に伴う追加経費は、どこが負担するのか。難問が残っている。

 最大の懸念は、新型コロナの感染の動向だ。封じ込めの切り札となるワクチンの実用化には、1年以上かかるとされる中で、安全な大会としなければならない。

 いずれにせよ、新日程が正しい選択だったといえるよう、万全の対応を求めたい。