【資料写真】外部のちりやウイルスを遮断したタカラバイオの研究室(滋賀県草津市)

【資料写真】外部のちりやウイルスを遮断したタカラバイオの研究室(滋賀県草津市)

タカラバイオの仲尾功一社長

タカラバイオの仲尾功一社長

 タカラバイオは、大阪大発のバイオベンチャー、アンジェス(大阪府茨木市)や大阪大学と共同開発する新型コロナウイルスのDNAワクチンについて、来年3月までに量産態勢を滋賀県草津市の本社工場に整える。今夏にも始まる臨床試験(治験)の結果次第で、さらなる増産対応も検討する。実用化への道のりについてタカラバイオの仲尾功一社長が京都新聞社の取材に答えた。

―大阪大発のバイオ企業アンジェス(大阪府茨木市)や阪大と連携し、新型コロナウイルスのDNAワクチンを開発中です。量産を担当するタカラバイオの態勢整備は。
 「ワクチン原料を供給するAGC子会社などの協力を得て、本年度中に20万人分のワクチン製造態勢を整える。DNAワクチンは、大腸菌を培養したタンクの中で生産して精製する必要があり、専用設備や技術のある草津市の本社工場で生産する」

―実用化されたDNAワクチンはないと言われています。従来の不活化ワクチンなどと違った優位性は何ですか。
 「不活化ワクチンとは、新型コロナを不活化してつくるものだが、不活化しても本当に安全か確認する試験に時間がかかる。一方、DNAワクチンは新型コロナに特徴的な遺伝子の一部を体に打って、抗体をつくる新しい技術だ。ウイルスそのものではないので病原性はなく、安全で短期間に生産できる利点がある」
 「当社のコア技術はDNAテクノロジー。遺伝子や細胞を扱う『CDMO事業』は国内で最も大規模に展開している。その技術にアドバンテージがあったからこそ白羽の矢が立った」

―アンジェスはDNAワクチンの臨床試験(治験)を早ければ7月にも始める見込みです。
 「開発の着手を3月に発表し、7月にも治験に臨めるのは、想像以上のスピードだ。すでに動物実験で効果は出ているが、重要なのはヒトに対してどれくらいの量のワクチンを投与すれば効果があるかをつかむことだ。現状の想定での製造態勢は20万人分としているが、結果次第で数字は変わりうる」