コロナ感染対策として、通常より品数を減らして提供された給食

コロナ感染対策として、通常より品数を減らして提供された給食

 新型コロナウイルスによる長期休校から再開した京都府亀岡市内の小学校では3週間にわたり、給食の品数を大幅に減らして実施した。感染リスクが高いとされる配膳を省力化する狙いがあった一方、一部の保護者からは「量が少なすぎる」「帰宅後の間食が増えた」など対応に疑問の声も上がった。

 市内18校約5200食分の給食は市立学校給食センター(同市千代川町)で調理・配送している。本年度の給食は、学校再開1週間後の6月8日に始まった。

 同センターは、地域の感染状況によっては品数を減らすことを認めた文部科学省作成のガイドラインや、「配膳体制に慣れるため徐々に品数を増やして」との校長会の要望に基づき対応方針を決定。一定の栄養基準は満たしているものの、最初の週は備蓄していた非常食のカレーや混ぜご飯など、1品のみの献立が続いた。主食と副食2品に牛乳という通常の献立からは大きな隔たりがあった。

 保護者からは「減ると知らなかった」「帰ったらおなかをすかせている」などの声がセンターに寄せられたという。市議会6月議会でも、桂川孝裕市長が対応を見直すと発言する一幕があり、センターは急きょ献立にはないゼリーを追加した。

 取材に訪れた26日の献立は、キムチ鍋とごはん。普段よりも副食が1品少なく、代わりに野菜ゼリーが配られた。担任が児童を1人ずつ呼び出して配膳し、皆が前を向いて静かに食べていた。

 29日からは通常の給食に戻した。品数が少なかった期間の給食費も1食当たり250円と、減額はしない。桂和裕同センター所長は「コロナ対策としか説明しようがない。今後、デザートを増やしたり豚肉を牛肉にしたりするなど、メニューの工夫で子どもたちに還元したい」とする。