映画やテーマパークでも活躍する「スーパーマリオブラザーズ」のマリオ(東京都・ニンテンドートウキョウ)

映画やテーマパークでも活躍する「スーパーマリオブラザーズ」のマリオ(東京都・ニンテンドートウキョウ)

経営方針説明会で今後の戦略を話す古川社長(京都市南区・任天堂本社)

経営方針説明会で今後の戦略を話す古川社長(京都市南区・任天堂本社)

 任天堂の古川俊太郎社長は16日、オンライン上で開いた2020年度の経営方針説明会で、顧客との関係強化に向けて導入した「ニンテンドーアカウント」の登録数が、9月時点で世界2億件を突破したことを明らかにした。アカウントを基盤にサービスを拡充し、ゲーム専用機のビジネス拡大にもつなげる。

 同アカウントは、ユーザーが名前や年代、性別などを登録して取得する。主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」向けのダウンロード用ソフトをホームページから購入したり、子どもがゲームで遊ぶ状況を保護者が把握したりできる。

 15年の導入後、アカウント登録が徐々に伸び、昨年9月のモバイル向けゲーム「マリオカートツアー」の配信後に急増した。年代や性別も多様で、164の国と地域に広がっているという。

 また、スマートフォンなどのモバイルゲームは、16年以降に配信した計7タイトルのダウンロード数が6億5千万件を超えた。古川社長は「任天堂の中核であるハード・ソフト一体型のビジネスとアカウントを基盤としたサービスで好循環を生み出し、お客さまとの長期の関係構築につなげる」と説明した。

 任天堂はゲーム外の攻勢も強める。22年には人気ゲーム「スーパーマリオブラザーズ」のマリオが主人公のアニメーション映画を公開する予定。これとは別に、同社のゲーム作品に絡む複数の映像展開プロジェクトも現在進めており、制作投資も継続するという。

 一方、新型コロナウイルス感染症に伴う「巣ごもり需要」を取り込み、現在も品薄が続くスイッチの動向について、古川社長は「例年以上に販売の勢いがある。4年目を迎える今年の年末商戦はさらに拡大させたい」と述べた。