ドローンの使い方を学ぶ京都府猟友会のメンバーたち(7日、福知山市大内・ドローンポート福知山)

ドローンの使い方を学ぶ京都府猟友会のメンバーたち(7日、福知山市大内・ドローンポート福知山)

 農作物に被害を与える有害鳥獣の駆除に役立てようと、京都府猟友会が小型無人機ドローンの活用に乗り出す。倒木や崩壊など山の危険箇所を事前に確かめ、シカやイノシシの生息場所が把握しやすくなるなど作業が効率化でき、会員らは「人数が少なくなっても広い範囲で活動ができる」と期待を寄せている。

 府内では有害鳥獣の被害は徐々に減ってきたが、府によると2019年度の被害額は2億7400万円、面積は226ヘクタールに上る。猟友会は行政の委託で有害鳥獣を捕獲しているが、会員数の減少や高齢化が課題だ。府猟友会では1977年に6千人以上いたが現在は約1800人に減り、平均年齢は63・5歳となっている。

 ドローンによる有害鳥獣の駆除は北海道や岩手県でも進められており、府猟友会は各都道府県の猟友会のモデルとして試験的に活用を開始する。7日から3日間、福知山市内で役員らが免許取得に向けた講習を受け、座学や実技で使い方を学んだ。鳥獣の生息状況や植生が確認できるほか、犬の鳴き声を入れたスピーカーを付けてドローンを飛ばし、動物を追い払う方法などを想定しているという。

 すでにドローンを使った実証実験に取り組んだ福知山猟友会の下元照男会長(72)は「歩いて動物を探すのはとても時間がかかる。山に入るためのルートを決める参考になり、人数が少なくても広域的に活動できると分かった」と手応えを語る。伊根町の猟友会もドローンを購入した。

 具体的な導入の時期は調整中で、府猟友会の西村義一会長(65)は「対策をしなければ有害鳥獣は増え続ける。ドローンを使って効率的な捕獲へつなげていきたい」と話している。