女性理事の比率上位のスポーツ競技団体

女性理事の比率上位のスポーツ競技団体

 京都府内のスポーツ競技団体の女性役員について京都新聞社が調査した結果、回答を寄せた33団体の全理事に占める女性の割合は15・1%だったことが、このほど分かった。半数の17団体が「女性役員を増やす取り組みを行っている」と回答したが、「女性の競技者数自体が少ない」「役職を希望する人が少ない」といった意見も多く、人材の確保に頭を悩ませている現状が浮かび上がった。

 スポーツのジェンダー平等が課題になっていることを受け、2~3月中旬にかけ、今年の国体で正式競技になっている40団体にアンケートを実施。集計したところ、33団体の理事は計1051人になり、うち女性は15・1%の計159人だった。女性が会長を務めるのは、一般財団法人京都陸上競技協会と京都府バドミントン協会、京都なぎなた連盟の3団体。

 最も女性理事の割合が高かったのは、京都なぎなた連盟(100%)で12人の理事全員が女性と回答。約180人の登録競技者のうち、女性が約170人を占めており「女性が主なので逆に男性登用を考えている」とした。京都府弓道連盟(47・0%)、京都府アーチェリー連盟(26・3%)、京都府バレーボール協会(23・1%)と続き、女性の競技者数が比較的多い団体が上位を占めた。

 女性役員を増やす対策も質問。京都陸協は、女性委員会の会員と各専門部長に女性理事を増やすためのアンケート▽女性理事40%、外部理事25%のガイドライン達成のための定期的な会議を挙げた。京都ホッケー協会は女性競技者を増やすため、登録料の減免などを検討している。各団体からは「性別に関係なく、やる気、能力ある人を探している」との趣旨の回答も多かった。

 滋賀県スポーツ協会によると、県内の加盟団体も女性競技者が多いところは女性役員が多い傾向にある。役員改選時に女性を積極的に推薦するよう各団体に声掛けしているが、なかなか候補者が上がってこないのが実情だという。

 スポーツ庁によると、中央競技団体における女性理事の割合は15・6%にとどまり、同団体向けの運営指針「ガバナンスコード」で「40%以上」とする目標を設定。地方の競技団体に定められた数値はないが、同庁の室伏広治長官は2月の会見で「まずは中央競技団体が率先してやることで、地方でも女性で活躍される方が議論の場に入っていただくのは大事なこと」と話した。