ハロウィーンの関連商品の売り場。コスチューム類が激減し、菓子類が中心になりつつある(京都市下京区・東急ハンズ京都店)

ハロウィーンの関連商品の売り場。コスチューム類が激減し、菓子類が中心になりつつある(京都市下京区・東急ハンズ京都店)

 31日のハロウィーンに向けた商戦で、京都市内の店頭に変化が起きている。全身を着飾るコスチューム販売を大手量販店は大幅縮小し、菓子類が売り場の中心になりつつある。ハロウィーンの推計市場規模は減少し続けているとの民間調査もある中、「家族や仲間内で手軽に楽しむ」イベントに戻りつつあるようだ。

 前年比7%減の約1155億円―。今年のハロウィーンの推計市場規模を調査した日本記念日協会(長野県)は、過去最高だった2016年の約1345億円から3年連続の減少となる推計値を今月公表した。10月からの消費税増税や若者の意識の変化、日韓関係の悪化によって日本のコスプレを目当てにした訪日韓国人の減少などが要因という。
 「商戦は曲がり角にある」と同協会が指摘するように、京都市内の売り場にも変化が現れている。東急ハンズ京都店(京都市下京区)では、コスチュームの販売点数を昨年の半分ほどに縮小。販促担当の石田恭祐さん(45)は、昨年、東京・渋谷の繁華街で仮装した若者らが暴れて、逮捕者が相次いだ騒動でコスチューム自体に悪い印象が付いたことが原因とみる。
 ハロウィーンの専用コーナーも昨年から10日ほど遅い10月上旬に設営。石田さんは「全盛期と比べると勢いは明らかに落ちた。大型グッズが減り、小物化や少人数化が進んでいる」と分析する。
 京都ロフト(中京区)も同様の傾向だ。コスチューム類を大幅に減らし、顔に付けるシールやペイントなど手軽なグッズが売れ筋という。「1回きりの全身仮装にお金を使わない傾向が強まり、今はお菓子が人気」(売り場担当者)とし、軽減税率で消費税が8%に据え置かれた菓子類を豊富に取りそろえる。
 「家族で楽しむ」をキーワードに展開を企画したのは、京都高島屋(下京区)だ。カボチャやお化けを模した創作和菓子の陳列数を昨年の1・5倍ほどに拡充。27、31日には、ライブやゲームの「ハロウィーンカフェ」を屋上で初開催するなど、新しい需要の創出を狙う。広報担当者は「インスタ映えする和菓子や、体験が売りの『コト消費』で多くの家族連れを呼び込みたい」と意欲的だ。
 縮小傾向にあるとみられるハロウィーンの今後について、日本記念日協会の加瀬清志代表理事は「バレンタインデーや母の日に次ぐ大きな市場規模をまだ誇っている」とした上で、「日本人は集団で何かをするのが好きな国民性。日本人の気質にあった新しいイベントをうまく打ち出せるかが今後の展開の鍵になるだろう」と語る。