東京五輪の経費削減に向け、満を持して公表された簡素化計画にインパクトはなかった。「これっぽっちかと思う人がいるかもしれないし、よくやったという人もいるかもしれない」。2日間にわたる国際オリンピック委員会(IOC)との協議を終えた9月25日夜。大会組織委員会会長の森喜朗の言葉は強気を装っているように聞こえた。
 IOCと合意したのは、選手を除く約5万人の大会関係者を10~15%削減するほか、IOC委員らの飲食サービス見直しや装飾の削減など52項目。IOCは将来の青写真となる「東京モデル」とたたえたが、巨額の放映権料を支払う米テレビ局の反発が強いとされる開閉会式の時間短縮や、聖火リレーなど「本丸」はほぼ手つかずだった。
 会見はリモートでも行われた。パソコンの配信画面に記者から投稿された質問が次々と並ぶ。「マイナーな変更」。期待外れと言わんばかりの海外メディアの指摘に、森……