ANAグループが開発するバーチャル旅行サービスのイメージ

ANAグループが開発するバーチャル旅行サービスのイメージ

 ANAホールディングスは20日、仮想現実(VR)や電子商取引(eコマース)などの技術を使ったバーチャル旅行サービスの開発計画を発表した。最初の舞台に京都を選び、2022年中に国内外向けに事業化する。

 新型コロナウイルス禍で旅客が減る中、非航空事業を強化し、コロナ後の現実の誘客につなげる。京都府や京都市などが協力する。

 サービスは、グループのVR旅行事業会社「ANA NEO」(東京)が担う。「JP GAMES」(東京)の田畑端氏やヴァイオリニスト葉加瀬太郎氏と専用プラットフォーム「SKY WHALE(スカイホエール)」を開発し、観光地を3Dコンピューターグラフィックで再現するほか、買い物やイベントが楽しめる仕組みを整える。利用者はスマートフォンなどの画面で「アバター」と呼ばれる分身を操って旅行気分を味わう。8人まで同時参加でき、文字などで会話も可能。当初は日本語、英語、中国語で始める。料金は未定。

 京都のサービスでは寺社や旧跡を取り上げ、物産品などを販売する。NEOは「京都は海外に打ち出すために非常に魅力的なコンテンツが多い」と話し、幅広い事業者に参画を呼び掛ける。