オンライン通訳のイメージ

オンライン通訳のイメージ

 多様な出身国の在日外国人を母語で支援しようと、京都府国際センター(京都市下京区)が今秋から、子どもの在籍する学校の保護者面談や家庭訪問で、タブレット端末を介したオンライン通訳に乗り出した。従来の通訳者派遣は、希少言語に対応できる人材の不足が課題だった。地方に暮らす外国人が抱える言葉の壁を押し下げる狙いだ。

 新たなオンライン支援では、ビデオ通話アプリが入ったタブレット端末を学校側に無償で貸し出し、年数回の保護者面談や家庭訪問の際、教諭が持参。通訳支援員が遠隔地から、1回1時間程度、画面を介して会話を通訳する。対象は京都市を除く府内の公立小、中学校や府立の高校、特別支援学校など。利用者の母語に応じ、センター側が通訳支援員を選定する。

 10月下旬、地元の中学に通う長男(14)の保護者面談で、ウルドゥー語の通訳を初めて利用した京都府木津川市のパキスタン人ハーン・ラシードさん(41)は「日本語が上手ではないので、安心。この先、息子にどう勉強させたらいいのか、展望が持てた。大きな価値のある時間だった」と話した。

 同センターでは5年前から、アラビア語やネパール語、スリランカで話されているシンハラ語などの通訳が可能な外国人の留学生や主婦を支援員として府内の学校へ派遣。授業や休み時間、個別面談の場面で通訳を担い、クラスメートや教諭と橋渡ししてきた。

 だが、希少言語を通訳できる支援員は少数の上、居住地が京都市内に集中し、派遣できたのは、北は京都府京丹波町、南は八幡市までに限られていた。言語によっては依頼の増加で特定の支援員の負担が重くなるケースがあり、人材不足が顕在化していたという。

 同センターは「通訳への距離を縮めたい。ニーズは大きいはずで、あきらめていた保護者に支援が届くようになれば」とし、各学校や保護者に利用を呼び掛ける。問い合わせは、府国際センター075(343)9666=多言語対応、(342)5000=日本語。