経済協力開発機構(OECD)の2018年学習到達度調査(PISA)で、日本の高校1年生の読解力は15位となり、15年の前回調査の8位から低下した。

 低下は2回連続である。文部科学省は、根拠を示して考えを述べる力に課題があるとみている。パソコンでの出題に不慣れだったことも一因と推測されている。

 とはいえ、あくまでPISAは指標の一つであり、順位に一喜一憂する必要はない。今の教育に欠けているのは何か、課題克服について考える素材としたい。

 調査は2000年から3年ごとに行われている。15歳を対象に、OECD加盟国を含む79カ国・地域の約60万人が参加した。

 日本の読解力は504点。前回よりOECD平均に近づき、水準は下がったと判断されたが、長期的傾向には変化がない「平たん」タイプと分析された。

 今回の調査の特徴は、デジタル世界における読解力に焦点を当てたことだ。ネットニュースや電子メールなどの多様な文章を題材に、情報の質や信ぴょう性を見極める力などを測った。

 この新たな出題の正答率が特に低い。日本は授業中のデジタル機器の利用が少なく、政府は子ども1人にパソコン1台の学習環境を整える方針だが、それで挽回できると考えるのは早計だろう。

 文章を批判的に読み、自分の考えを表現する力が足りない。以前から指摘されてきたことだ。

 読解力は全ての教科に不可欠である。来年度以降に順次実施される新学習指導要領では、論理的に思考する力を養う方針だが、実用重視が打ち出され、高校教科書で文学作品の影が薄くなるのではと危惧されている。

 真の読解力は人間への洞察が必要だ。調査では小説や物語などフィクションをよく読む生徒が高い読解力を示した。

 理解し、共感する力は人工知能(AI)に置き換えられない、人間の大切な能力である。答えを出して終わりではなく、じっくり考えさせるような授業が望ましい。

 気がかりなのは、現場に余裕がないことだ。03年の調査で日本の成績が大きく下がった際は「PISAショック」と呼ばれ、文科省は脱ゆとり教育を推進し、全国学力テストを復活させた。

 学習内容は過密化し、教員は多忙になっている。読解力向上に近道はない。時間をかけて地道に取り組めるような教育環境をいかにつくっていくかが問われる。