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食物アレルギー、情報周知に注力 子ども支援NPO、医療情報も

3月に予定するシンポジウムのチラシを袋詰めする「FaSoLabo京都」のスタッフたち(京都市中京区)
3月に予定するシンポジウムのチラシを袋詰めする「FaSoLabo京都」のスタッフたち(京都市中京区)

 食物アレルギーの子どもらを支えてきた京都市中京区のNPO法人「アレルギーネットワーク京都ぴいちゃんねっと」が「FaSoLabo京都」と改称し、社会福祉士や教育関係者ら幅広い立場を巻き込んだ相談援助の研究会や一般市民向けの周知講座など新たな活動に来年から乗り出す。第1弾として3月に市内でシンポジウムを計画している。

 同法人ではこれまで、アレルギーに対応した地蔵盆やクリスマス行事、保護者交流会など主に当事者への活動に注力してきた。社会全体で支援していく土壌づくりのため活動の裾野を広げる。

 新たな研究会では、保育園や小学校といった集団生活の場面で当事者側と受け入れ側双方に生じた困難事例など、同法人へ寄せられた相談を基に、必要とされる支援のあり方を考える。一般市民に向けて食物アレルギーに関する医療情報や対応方法を伝える講座にも力を入れ、地域からの支えを底上げしたいという。

 3月16日には上京区の同志社大で「こどもがまんなか」と題してシンポジウムを開催。アレルギー疾患対策基本法制定に関わったNPO法人代表らが講演し、アレルギー対応の子ども食堂を立ち上げた看護師や子ども支援が専門の医療ソーシャルワーカーなどを交え、各地の取り組みについて語り合う。

 同法人の小谷智恵事務局長(52)は「『食物アレルギーがあっても大丈夫』と全員で言える社会を目指したい」と話している。

 活動に関する問い合わせは、1月7日以降に同法人075(252)5088へ。

【 2019年01月02日 17時47分 】

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